外壁のリフォームには費用がかかるため、できるだけ費用を抑えたいと思っている人も多いかもしれません。リフォームは、工事内容によっては減税の対象になったり補助金をもらえたりすることもありますが、外壁リフォームは減税の対象になるのでしょうか？お得にリフォームできる条件についてもご紹介します。
◼ 外壁リフォームの種類
外壁リフォームには大きく分けて3つの種類があります。今の家に使われている外壁材や外壁の状態によって選べる方法が変わります。どの方法を選ぶのが最適なのかを知っておきましょう。
・塗り替え
一番手軽なリフォーム方法が外壁の塗り替えです。築年数がそこまで経っていない場合や、劣化していたとしても補修できる状態だった場合に塗り替えという方法を取ることができます。ひび割れなどがあった場合でも、補修をした上で塗り替えをすることができます。他の方法と比べて費用が安く工期も短いのがメリットです。塗り替えは外壁材や塗料の耐用年数を目安にして、劣化の症状を見極めながらタイミングを決めるようにしましょう。
定期的な点検や簡単なメンテナンスを行うことで、耐久性を維持することができます。外壁材の張り替えを行わなくても済むように、見た目では劣化が分からない状態だったとしても早めの点検やメンテナンスすることをおすすめします。
・カバー工法
カバー工法は、もともとの外壁の上から新しい外壁材を貼り付けるやり方をいいます。塗り替えよりも劣化が進んでいても、強度が残っている状態のときにカバー工法を選択することができます。次にご紹介する張り替え工法と違って外壁を撤去する必要がないため、撤去や廃材の処理に費用がかかりません。張り替えよりも費用を抑えられるだけではなく、外壁が二重になることから断熱性や遮音性が高くなるというメリットもあります。
・張り替え
張り替えはもともとの外壁を撤去して新しい外壁に張り替える方法のことをいいます。外壁の劣化度合いが修復できない程度であった場合や寿命が来ている場合に張り替えを行います。強度があればカバー工法を選ぶこともできますが、劣化が進みすぎている場合は張り替えしか選べないことも。外壁の内部までお手入れできることや、外壁材を一から選ぶことができるためイメージを一新させることもできます。
雨漏りしてしまっている場合には完全に止めることができるので、安心して生活を送ることができます。その一方で費用が高くなってしまうこととモルタルの外壁には対応できないことがデメリットとなります。モルタルの場合は外壁を解体してからサイディングなど別の外壁材を張り替えることになります。
◼ 外壁リフォームは減税の対象？
外壁リフォームの費用を抑えたいと思っている場合、減税の対象となるかどうかが気になるという人も多いかもしれません。そこで外壁リフォームで減税の対象となるケースについてご紹介します。
・住宅ローン減税
外壁リフォームをお得に行うための方法として、まずは住宅ローン減税があげられます。外壁リフォームにかかる費用を10年以上の長期ローンで組むことで、翌年の所得税が減税される制度のことを住宅ローン減税といいます。
・住宅特定改修特別税額控除
住宅特定改修特別税額控除とは、省エネを目的として家をリフォームする場合に、条件を満たすことで所得税額から一定額控除される制度のことをいいます。外壁のリフォームも対象となっているため、省エネを目的とする遮熱塗料を使用し塗り替えなどの場合は適用される可能性があります。控除を受ける際には、確定申告を行う必要があるため注意が必要です。
◼ 住宅ローン減税について
細かい条件を満たせば住宅ローン減税を受けられるということが分かりました。実際に対象となるリフォーム内容や控除を受けるための条件、控除額、必要な手続きなどをご紹介します。
・対象となるリフォーム内容
リフォーム減税の対象となる工事内容は、大規模な改修、省エネ工事、耐震改修、増改築の4種類です。1つ目の大規模な改修は、外壁や屋根といった主要な構造物のうち半分以上の部分を修繕する工事のこと。外壁の塗装や張り替えといったリフォームは大規模な改修にあたります。省エネ工事は、太陽光の熱を反射させて逃がす効果のある遮熱塗料を使用するなど省エネ効果の期待できる内容が該当します。耐震改修は、耐震基準を満たしていない家において基準を満たすために必要な工事を行うこと、増改築は家の面積を広げる工事が対象となります。
・控除を受けられる条件
外壁リフォームにおいて住宅ローン減税の対象となるためには、細かい条件を満たす必要があります。1つ目に登記上50㎡以上の床面積があること、2つ目に10年以上のリフォームローンを組んでいること、3つ目に建物の所有者且つ居住者であること、4つ目に中古住宅の場合は耐震基準を満たしていること、5つ目に合計所得金額が3000万円以下であること、6つ目に増改築の場合は費用が100万円以上であること、7つ目に工事から半年以内に居住していること。これらの条件を満たしていることを書面などで証明しなければならない場合があるため、早めに確認するようにしましょう。
・控除金額
リフォーム減税では、年末に残っているローン額のうち1％が所得税から控除されます。限は年間40万円なので、10年間で最大400万円減税することができます。例えば1000万円で10年のローンを組んでリフォームを行った場合、翌年の所得税から最大で9万円が減税され、10年目まで繰り返されることになります。また住宅ローン減税の金額が所得税だけでは控除しきれない場合、住民税からも年間136,500円を上限として控除されます。
・必要な手続き
住宅ローン減税を利用するためには、住民票や残高証明書、登記事項証明書、請負契約書、源泉徴収書、耐震基準適合証明書、リフォーム業者が作成する増改築等証明書などの書類を用意しなければなりません。住宅ローン減税を申請する方法は、対象となる年の翌年に確定申告を行うだけですが、会社員であっても確定申告しなければならないことに注意が必要です。
◼ 住宅特定改修特別税額控除について
住宅ローンの他にも住宅特定改修特別税額控除が適用されればお得にリフォームすることができます。対象となるリフォーム内容や控除を受けられる条件、控除金額、必要な手続きについてご紹介します。
・対象となるリフォーム内容
住宅特定改修特別税額控除を受けられるリフォーム内容は、省エネ目的でリフォーム工事を行った場合です。外壁リフォームも対象となっているため、遮熱塗料を使用するなど省エネ目的の工事であれば節税することができます。
・控除を受けられる条件
住宅特定改修特別税額控除を受けられる条件は、1つ目にリフォームを行う家が居住用であること、2つ目に工事の日から半年以内に居住していること、3つ目に合計所得金額が3000万円以下であること、4つ目に省エネ性能が平成28年基準となること、5つ目に費用が50万円以上であること、6つ目に床面積が50㎡以上でありその半分以上が居住用であること。控除を受けるためにはこれらの細かい条件を満たしている必要があるため、利用したい場合には早めに照らし合わせて確認するようにしましょう。
・控除金額
住宅特定改修特別税額控除で受けられる控除額は、上限を250万円とした省エネリフォーム工事のうち10％。例えば外壁リフォームの費用が200万円だった場合は20万円の控除をうけることができます。
・必要な手続き
住宅特定改修特別税額控除を受けるためには、確定申告書に以下の書類を添付して提出する必要があります。住宅特定改修特別税額控除額の計算明細書、増改築等工事証明書、登記上50㎡以上の床面積があることを証明する書類。源泉徴収票が必要な場合もあるため、注意が必要です。
◼ まとめ
外壁リフォームには、塗り替えとカバー工法、張り替えの3種類があります。外壁の状態を定期的に確認した上で、耐用年数や劣化の症状に合わせてメンテナンスを行うようにしましょう。外壁リフォームをお得に行うためには、リフォーム減税や住宅特定改修特別税額控除を受けることができます。それぞれ対象となる工事や満たさなければならない条件、金額などが異なるため、リフォームを行う前に確認しておくようにしましょう。
塗装屋ぬりべえは創業120年のリフォーム会社『ハウジング重兵衛』がプロデュースする塗装専門ブランドです。外壁や屋根の塗装、カバー工法や張り替えといったリフォームも行っています。地域の気候や風土を理解した上で、お客様のご要望にできる限りお応えできるよう努めております。千葉県と茨城県で外壁のリフォームをご検討の際はぜひお気軽にご相談ください。リフォーム減税や住宅特定改修特別税額控除に関してのアドバイスもできますので、電話やメールでのお問い合わせもお待ちしております。
・寒色系の外壁に塗り替え
外壁の色褪せや屋根の状態が気になっていたとのことで塗り替えのご相談をいただきました。耐久性に優れた塗料を使用することでランニングコストを抑え、暖色系だった外壁から寒色系にイメージチェンジ。
・既存の色とかけ離れないような色で塗装
10年前に塗り替えを行ったが、1～2年でバルコニー内装の塗装が剥がれてきており気になっていたとのことでした。塗装が剥がれる原因を取り除き、既存の色とかけ離れないような色に仕上がるよう努めました。
・耐久性の高い無機塗料を使用
外壁がかなり傷んでおり、放置すると余計な費用がかかってしまうとのことで塗装を決断されました。頻繁なメンテナンスを避けられるように耐久性の高い無機塗料を使用しました。
